iDeCoはやめとけ＆デメリットが多いと言われる理由と注意点を解説！自分は向いてる？向いてない？

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で運用して将来の老後資金を作る年金制度のこと。

とてもメリットが多い制度であることは間違いないですが、ネットでは「iDeCoはやめとけ」「iDeCoはデメリットが多い」「iDeCoは向いていない人がいる」という口コミが多いのも事実です。

そこで今回は、iDeCoがやめとけ＆デメリットが多いと言われる理由を徹底解説！さらに向いている人と向いていない人の違いも整理してみました。

ご紹介内容はあくまで個人の見解と運用実績であり、正確性や安全性を保障するものではありません。また情報提供のみを目的としており、投資、法務、税務その他のアドバイスを意図しているわけでもありません。当サイトに掲載された内容によって生じた損害等の一切の責任を負いかねますのでご了承ください。詳細はこちら

iDeCo（イデコ）とは

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で運用して将来の老後資金を作る年金制度のことです。

特徴を一つずつ見ていきましょう。

自分で運用して作る「年金」である

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、将来の老後資金を運用で増やしていく、自分でつくる年金制度です。

月々5,000円から積立可能で、将来もらえる年金が十分でない可能性が出てきた今、とても注目されています。

3つの「節税メリット」がある

iDeCoには、3つの節税メリットがあります。

所得控除とは、掛金を所得から引いて税金がかかる課税所得を減らすことができる仕組みのこと。

また、受け取る時の公的年金等控除や退職所得控除も同じく、課税所得を減らすことができます。

通常、株式投資や投資信託、不動産などで得られた運用益(配当金なども含む)には、約20％の税金がかかります。

しかし、iDeCoではこの運用益は非課税になり、税金はかかりません。

自己破産しても没収されない

実は、iDeCo（イデコ）で運用中の掛金は、自己破産しても没収されません。

iDeCo（イデコ）は確定拠出年金法という法律の下で運営され、運用中の財産は、税金の滞納処分以外では差し押さえができない「差押禁止財産」に分類されます。

そのため、60歳をすぎたら予定通り支給されます。

＼イデコが気になる人は、この記事もおすすめ(*´▽｀*)／

iDeCoはやめとけ＆デメリットが多いと言われる理由

iDeCoはやめとけ＆デメリットが多いと言われる主な理由は、以下の通り。

一つずつ見ていきましょう。

原則60歳までお金を引き出せない

個人型確定拠出年金（iDeCo）がやめとけと言われるいちばんの理由は、原則60歳までお金を引き出せないことです。

iDeCoで積み立てるお金の利用目的は、老後の生活資金です。

そのため、「60歳まで引き出せない」という制約があることで、途中で引き出せない環境が自然に作られ、老後の生活資金を用意するという目的を達成しやすくなります。

中途脱退はできるが、途中解約ができない

個人型確定拠出年金（iDeCo）は原則60歳までお金を引き出せないだけでなく、途中解約自体ができません。

ただし、いくつかの条件を満たした場合に「中途脱退」が認められています。

iDeCo公式サイトには、条件が明確に書かれています。

給付種類	給付開始時期	受取方法
老齢給付金	60歳以降75歳まで	一時金または年金
障害給付金	障害時	一時金または年金
死亡一時金	死亡時	一時金

iDeCoでは「生活が厳しいから積立をやめる」という選択はできませんが、障害や死亡の場合も給付金が受けられるため、脱退はできないですがある程度の補償がある制度になっています。

加入期間によっては60歳になっても受給できない

個人型確定拠出年金（iDeCo）はやめとけと言われやすい人は、50代以降の中年期の人です。

なぜならiDeCoは10年以上続けないと、60歳になっても受給できないというルールがあります。

中年期以降だと通算加入者期間が短いため、60歳になっても受給できないケースがあるからです。

通算加入者等期間	受取開始できる年齢
10年以上	満60歳
8年～10年未満	満61歳
6年～8年未満	満62歳
4年～6年未満	満63歳
2年～4年未満	満64歳
1ヶ月～2年未満	満65歳

例えば55歳から始めたとすると、65歳にならないと受け取りはできません。

65歳以降は積立できない

個人型確定拠出年金（iDeCo）は、60歳からお金を引き出せますが、65歳以降は掛金の積立ができません。

中年期の55歳からiDeCoを始めた場合、65歳には積立ができなくなってしまうので、元本をそれ以上増やすことができません。

この場合、積立期間が短く、思っていた利益を上げられないという問題も起こりやすくなります。

価格変動リスクや元本割れリスクがある

個人型確定拠出年金（iDeCo）はやめとけという人の中には、価格変動リスクや元本割れリスクを気にしている人もいます。

iDeCoを通じて運用をする時は、定期預金、保険、投資信託などの金融商品の中から、自分が好きなタイプの資産を選択することになります。

これらの金融商品は日々価格が変動し、時には元本割れになることもあります。

金融商品の種類によってそのリスクは異なりますが、リターンとリスクのバランスはほぼ同じで、リターンが大きい商品はリスクも大きくなり、リターンが小さい商品はリスクも小さくなります。

老後資金を準備するためのモノなのに、資産が減ってしまうのは大変と運用を避ける人は、iDeCOをやらないほうがいいと考えても不思議ではありません。

手数料がかかる(自己負担)

iDeCoに加入すると、いくつかの手数料が発生します。

まず金融機関に専用口座を開設する際の加入・移換時手数料がかかり、さらにその専用口座を維持するための管理費用が毎月かかります。

これらの手数料は、通常加入者の負担となりますが、元本保証型の商品を選ぶと手数料が運用利回りを上回ってしまうことも少なくありません。

国民年金基金連合会への新規加入＆移換時手数料	2,829円(各社共通)
加入後に毎月発生する手数料	66円or171円／月
給付手数料	440円(各社共通)
還付手数料	1,488円

最近は加入時手数料や口座管理手数料は無料の金融機関も増えていますが、この「無料」の範囲はあくまで金融機関が調整できるところだけ。

国民年金基金連合会への新規加入などにかかる費用は必ずかかるので、注意が必要です。

節税というよりは、課税の繰り延べである

個人型確定拠出年金（iDeCo）は、節税というよりは、課税の繰り延べであることもよく指摘されます。

判断が難しい理由はかんたんです。正式な非課税枠は、以下の情報が確定しないと出せないから。

正式な非課税枠は、企業年金連合会のホームページに掲載されている「公的年金等控除」で確認することができます。

またこの中の「受け取る年金額（Ａ）」は、年金を受け取るときにならないと割り出せませんが、毎年はがきで届く「ねんきん定期便」に書かれた「これまでの加入実績に応じた年金額」から現状の金額を確認することはできます。

＼イデコが気になる人には、この記事もおすすめ(*´▽｀*)／

iDeCoが向いていない人・おすすめできない人

iDeCoが向いていない人・おすすめできない人は、以下の通り。

一つずつ見てみましょう。

60歳より前の資産形成を優先する人

iDeCoは自分で積み立てる年金制度のため、原則60歳まで掛金が引き出せません。

自由度高く資金を移動させたい人や60歳より前にFIREしたい人、将来の夢や希望が何通りもあってまだ決めきれない人は、iDeCoで資産がロックされてしまうことに将来不満が出てくる可能性がありそうです。

iDeCoと同じ国の制度の中でも、NISAならいつでもお金を引き出すことができます。

運用益は非課税ですし、手数料もかからないのでiDeCoよりNISAのほうが気軽に始められるでしょう。

また、同じ理由から、生活費に余裕がなく、余剰金がない人もあまりおすすめできません。

iDeCoは最低5000円から積立できるので、始めやすい制度ではありますが、将来急にお金が必要になる可能性も考慮して、無理のない計画を前提にするのが望ましいと言えます。

収入や納税額が少ない人

収入や納税額が少ない人は、iDeCoにメリットを感じることができないかもしれません。

これは会社員やフリーランスとしてのお給料が少ないということだけではなく、他の減税措置を利用している人やパートナーの給与で暮らしている人も入ります。

iDeCoは始める時に手数料がかかります。

収入が少ない場合は、大きな金額ではないにしても、手数料が不安要素となりハードルを上げてしまう可能性があります。

また、収入がないと、基本的には銀行預金を取り崩して運用に回す必要があることになりますから、iDeCoがプレッシャーになってしまうこともありえます。

定期預金だけで運用する人

また、iDeCoの運用先として、定期預金だけを予定している場合もあまりおすすめではありません。

定期預金は元本割れリスクがとても低い運用先です。

しかし超低金利時代の今、定期預金として運用してもほとんど資産を増やすことができません。

大手メガバンクの三菱UFJ銀行やみずほ銀行などでは約0.002％があたりまえですし、金利が高いといわれるネット銀行でも、楽天銀行で0.02％となっています。

特にiDeCoは手数料がかかるので、資産は微減していくことが予想できます。

50代後半で運用できる年数が少ない人

iDeCoは60歳から年金資産を受け取るには、最低10年の通算加入期間が必要です。

そのため、50代後半の方が始めた場合、60歳では年金を受け取ることができず、受給可能となる年齢が繰り下げられます。

継続年数	受給開始年齢
10年以上	60歳
8年以上	61歳
6年以上	62歳
4年以上	63歳
2年以上	64歳
1月以上	65歳

iDeCoはNISAのように一気に大きなお金を入金することはできないのも、50代後半からはじめるデメリットのひとつ。

会社員の場合、毎月2.3万円ずつ積み立てたとしても、5年で138万円までしか入金できません。

iDeCoの平均利回りである4.03%で運用したとしても、5年で14.6万円しか増えません。

引用：資産運用シミュレーション｜金融庁

＼まずは1000万円から貯めたいという人には、この記事がおすすめ(*´▽｀*)／

iDeCoが向いている人・おすすめな人

iDeCo（イデコ）にはメリットもデメリットもありますので、自分の年金計画を建てる上で、加入が必要かどうか、じっくり検討することが必要です。

一つずつ見てみましょう。

国民年金の第1号被保険者（自営業者等）の人

iDeCoはそもそも自営業者のための制度だという人がいるほど、自営業者向きの制度で、月額68,000円の最も大きい拠出枠を利用することができます。

この理由は、自営業者は会社員などが加入する、厚生年金に入ることができないからです。

厚生年金は死亡や障害などの保障が手厚く、老齢年金の額も自営業者の約3倍もらうことができますが、自営業者は厚生年金に入れない分、自分で年金の準備が必要なだめ、利用可能額が大きく設定されています。

iDeCoに拠出した額は、小規模企業共済等の枠で所得控除されますので、年間816,000円を控除でき、税金対策としても有効です。

所得税をたくさん払っている人

iDeCoはNISAと比べても税制優遇が大きな制度です。

所得税を払っている人であれば、上限枠までは所得控除できるので、iDeCoを使っても損はありません。

会社員の場合は1年で約5万円、自営業者の場合は1年で約16万円の税金の負担を軽減できます。

	会社員	自営業	公務員
支払った掛金 （年間支払額）	月2万3,000円 （27万6,000円）	月6万8,000円 （81万6,000円）	月1万2,000円 （14万4,000円）
1年間の税負担軽減額	5万5,200円	16万3,200円	2万8,800円
10年間の税負担軽減額	55万2,000円	163万2,000円	28万8,000円

資金に余裕がある人

iDeCoの加入がおすすめの人は、資金に余裕がある人です。

無理して将来の年金づくりをして、現在やりたいことを我慢するのは微妙かもしれません。若い時しかできないことを今するという選択も重要です。

入金時の節税効果はありますが、そもそも支払うべき税金が多くない場合、住宅ローンを組んでいる場合は、あまりメリットがないかもしれません。

年齢の若い人

iDeCoは突然大きな金額を掛金にすることはできず、コツコツと小さい額を積み立てる制度です。

そのため、時間があればあるほど資産を大きく構築できます。

例えば、今30歳の会社員と50歳の会社員が60歳の時に受け取る金額は、同じ条件で計算すると1000万円以上も違います。

	最終積立金額	元本	利益
今30歳の会社員	1596万円	828万円	768万円
今50歳の会社員	338万円	276万円	62万円

年間支払額	月2万3,000円（27万6,000円）
年間利回り	4％
積立年数	今30歳の会社員：30年 今50歳の会社員：10年

引用：資産運用シミュレーション｜金融庁

引用：資産運用シミュレーション｜金融庁

＼FIREが気になる人には、この記事がおすすめ(*´▽｀*)／

iDeCoが向いていない職種や家計状況はある？

iDeCoはどんな職種や家計状況であっても、上手く利用することができれば有益な制度です。

しかし、一部のケースでは向いていないと言われる理由があります。

一つずつ見てみましょう。

公務員はやらないほうがいい？

公務員はiDeCoをやらない方がいいと言われる理由は、拠出できる掛金の枠が少ないからです。

	会社員	自営業	公務員
支払った掛金 （年間支払額）	月2万3,000円 （27万6,000円）	月6万8,000円 （81万6,000円）	月1万2,000円 （14万4,000円）
1年間の税負担軽減額	5万5,200円	16万3,200円	2万8,800円
10年間の税負担軽減額	55万2,000円	163万2,000円	28万8,000円

昔から公務員はもらえる退職金が多く、iDeCoは必要ないとされていました。

そのため、現在はiDeCoの拠出限度額が少なく設定されています。

拠出限度額が少なければ少ないほど、運用できる範囲が小さく、年金を大きく増やすことは難しくなります。

会社員(サラリーマン)はやらないほうがいい？

会社員(サラリーマン)はiDeCoをやらない方がいいと言われる理由は、公務員同様、自営業者に比べると拠出できる掛金の枠が少ないからです。

さらに言うと会社員の場合は、加入している企業年金によって企業型DCに加入していることも多く、すでにいくらかの拠出が会社を通して行われていることがあるようです。

会社員の場合、転職先の企業年金の導入有無によって、拠出額の上限が異なることもあり、正確な手続きを調べたり、対応したりすることにわずらわしさを感じることも多く、やらないほうがいいというよりは、やると大変という認識の方が多いようです。

専業主婦・主夫をしている人はやらないほうがいい？

前述したようにiDeCoは所得がある方にとっては、所得控除などのメリットがありますが、所得がない方にとってはメリットの一部が享受できない問題があります。

もちろん運用中に発生した利益が非課税になる、受け取る時に退職所得控除や公的年金等控除を使えるというメリットはあるものの、それならばいったんは自由度が高く、理解しやすいNISAをはじめて、iDeCoは様子見でOKと考える人も多いようです。

住宅ローン控除を利用している人はやらないほうがいい？

住宅ローン控除を利用している人についても、専業主婦・主夫の方と同じく、所得控除などのメリットが受けにくいという問題があります。

そのため専業主婦・主夫の方と同じく、まずはNISAからはじめ、余裕があればiDeCoの併用も検討するのがおすすめです。

＼まずは1000万円から貯めたいという人には、この記事がおすすめ(*´▽｀*)／

iDeCo（イデコ）のよくある質問Ｑ&Ａ

ここからは、iDeCo（イデコ）のよくある質問について整理してみたいと思います。

iDeCoとNISAはどっちがおすすめ？

iDeCoとNISAは全く目的が違う投資方法です。

どちらも運用して得られた利益が非課税になるという意味では共通していますが、ＮＩＳＡは特に老後を意識した制度ではなく、5年から20年程度を見据えて運用するための制度です。(使用する必要がなければ、そのまま長期運用が理想です。)

ロールオーバーなどの延長制度もありますが、年金を目的とするiDeCoとはそもそも目的が異なります。

通常の公的年金以外に個人年金の準備をしたい方はiDeCoがおすすめで、5～20年の長期運用投資が目的の場合はＮＩＳＡがおすすめです。

企業型DC加入済みの場合、iDeCoはいらない？

勤め先である企業が企業年金規約で企業型DCとiDeCoの併用を認めていれば、企業型DC加入済みでも、個人型確定拠出年金（iDeCo）に入ることができます。

しかし、認めていない場合は、そもそも加入ができません。

今後ますます少子化が進み、年金制度に不安があることから、制度の改正も進んでいます。

2022年10月1日からは、企業型DC加入者のiDeCo加入の要件が緩和され、規約の定めがなくても、iDeCoに原則加入できるようになる予定です。そうなると、すべての会社員がiDeCoに加入できるようになります。

国としては、個人が老後資金を自分で準備できるようにサポートする制度をどんどんすすめているので、もしかしたら今後もう少しお得になるかもしれません。

これからの制度改正にも注意したいところです。

iDeCoの2022年度法改正！メリット・デメリットは変わった？

2022年の法改正によって、iDeCoがさらに加入しやすくなりました。

・加入年齢制限が5歳分長くなった
・企業型確定拠出年金加入者でも入りやすくなった

	法改正前	法改正後
受け取り開始時期	60歳～70歳	60歳～75歳
加入可能年齢	60歳未満	65歳未満
企業型確定拠出年金加入者のiDeCo加入の条件緩和	労使合意に基づく規約の定めがあり、事業主掛金の上限の引下げに対応している企業の従業員のみ	労使合意の規約や事業主掛金の上限の引下げがなくてもOK

＼まずは節約からはじめたいという人には、この記事がおすすめ(*´▽｀*)／

体験談！筆者がiDeCoの加入をしていない理由

わたしは、今後はまだわかりませんが、現状、iDeCoの加入はしていません。

その理由としては、2つあります。

将来の年金はもちろん大事ですが、今しかできないことに使うお金もとても大事なので、今のところは将来のためのお金は上記2点で準備し、他は今現在に投資していく予定です。

しかし、国がiDeCo（イデコ）に力を入れて、制度改善を積極的に行っていると感じているので、またお得なことが増えたり、自分の状況が変わったら、今後加入する可能性もあると思います。

＼まずは1000万円から貯めたいという人には、この記事がおすすめ(*´▽｀*)／

まとめ：iDeCoはやめとけ＆デメリットが多いと言われる理由と注意点

今回は、iDeCo（イデコ）について、まとめてみました。

iDeCo（イデコ）は、私的年金制度のひとつで、今国がとても力をいれて発展させている制度です。

しかし、さまざまな理由から「iDeCoはやめとけ！」「iDeCoはやばい」とおっしゃる方がいることも事実です。

iDeCo（イデコ）はやめとけ！と言われる理由は以下のとおり。

iDeCo（イデコ）は、運用中は課税されないものの、将来的には非課税枠に収まらず、非課税のメリットがあまりない可能性があります。

また、一度はじめてしまうと60歳までやめられないことから、警戒する方も多くなっています。

積立をやめることはできますが、運用はやめられないので、積立をやめたとしても手数料はかかり続けます。

若いうちから老後の年金の準備をしておくことは大事なことですが、そのために今を犠牲にするのはあまりよい選択とは言えません。

自分が大事なことをもう一度振り返り、自分にとって後悔のないお金の使い方を考えてみてください。

それでは今日もまめまめたのしい1日を。

＼イデコが気になる人は、この記事もおすすめ(*´▽｀*)／